新型インフルエンザの感染がほぼ流行期のように拡大し、秋以降に懸念される第２波の予兆が始まった危険性が高いことが１８日、国立感染症研究所の調査で分かった。
９日までの１週間に全国５０００医療機関から報告された１医療機関あたりのインフルエンザ患者数は、流行指標の「１人」に相当する０・９９人。全国推計６万人とされる患者のほとんどが新型の感染者とみられる。
感染研によると、夏場のインフルエンザの流行は、調査を開始した１９８７年以来、例がない。全国の医療機関を３?９日に受診した患者数は４６３０人で、前週（７月２７日?８月２日）の２６５５人（１医療機関あたり０・５６人）の１・５倍に上った。
都道府県別にみると、流行入りしたのは６都府県で、１５日に死者が出た沖縄が突出しており、１医療機関当たり２０・３６人。次いで奈良（１・８５人）、大阪（１・８０人）、東京（１・６８人）、長崎（１・５０人）。長野（１・４４人）の順。
安井良則・感染研感染症情報センター主任研究官は「これから主な感染源となる学校が再開し始めるので、注意が必要だ」と話している。
http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20090818-00000906-yom-soci
